「SEO会社はどこも似たようなことをしてくれるのだから、実績が多くて料金の安いところを選べばいいはず」。SEO対策会社・SEOコンサル・SEO代行といった呼び名は法律で決まった区分ではなく、名前を見ても各社がどこまで手を動かすのかを判別できないため、外から比べられるのは実績の数と金額くらいになりがちです。ところが、SEO会社は戦略の設計やサイトの技術、記事の制作など、どこを受け持つかで得意領域が分かれています。自社が詰まっている工程を先に決めないと、どの会社の提案が自社に要るのかを見分けられないのです。
本記事では、SEO会社の4つのタイプの違いから、避けたい会社のサイン、料金体系ごとの費用の見方、サイトが急にインデックスされなくなったときの相談先まで、記事制作会社の視点で順を追ってお伝えします。
- SEO会社は戦略・テクニカル・記事制作・総合代理店の4タイプに分かれ、自社が詰まっている工程を受け持つ会社を選ぶ
- 「必ず1位」のような順位の保証は誰にもできないため、保証をうたう会社は避ける
- 費用は総額ではなく、戦略だけか記事制作まで含むかという支援の範囲で比べる
- インデックスが急に減ったら、Search Consoleで未登録の理由を見てから、技術の会社に頼むか記事制作の会社に頼むかを決める
- コンテンツSEOの成果は、早くて3か月、本格的には半年から1年を見込む
SEO会社（SEO agency）とは何を頼める相手か
SEO会社とは、検索エンジンからの自然流入を増やすための施策を、企業に代わって設計・実行する会社の総称です。呼び名は「SEO対策会社」「SEO代行」「SEOコンサルティング会社」などさまざまですが、これらの名称は法律で定義された区分ではありません。同じ「SEO会社」を名乗っていても、担当する業務範囲は各社の方針で決まっているのが実情です。
SEOの施策は、大きく分けると次の4領域で構成されます。サイトの構造や表示速度を整える技術（テクニカル）面、検索意図に応える記事をつくるコンテンツ面、外部からの評価を高める被リンク面、そして全体の方針を描く戦略・分析面です。どの領域に強みを置くかが、そのままSEO会社の個性になります。
「SEO対策会社」と「SEOコンサル」と「SEO代行」は、明確な線引きがあるわけではありません。おおまかには、方針設計に軸足があると「コンサル」、実務の代行に軸足があると「代行」「制作」と呼ばれる傾向がある、という程度に捉えておくと混乱しません。
つまり大切なのは、会社の呼び名そのものではなく、自社が困っている領域をその会社が本当にカバーしているかという一点に尽きます。呼称に振り回されず、業務範囲で見るという視点を最初に持っておきましょう。
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SEO会社は得意領域で大きく4タイプに分かれる
呼び名ではなく「何が得意か」で見ると、SEO会社はおおむね4つのタイプに分類できます。それぞれ向いている企業が異なるため、まずは全体像を押さえてください。
| 得意な領域 | 向いている企業 | 気をつけたい点 | |
|---|---|---|---|
| 戦略・コンサル型 | 現状分析と改善方針の設計 | 社内に実行部隊がいる企業 | 提案が中心で、手は動かさない場合がある |
| 内部・テクニカル型 | サイト構造や表示速度の改善 | 大規模で複雑なサイトを持つ企業 | 記事などコンテンツは範囲外のことが多い |
| コンテンツ・記事制作型 | 記事の企画から執筆・改善まで | 書き手や編集の人手が足りない企業 | 技術面の深い改修は別途必要な場合がある |
| 総合代理店型 | 広告も含めた集客の一括支援 | 窓口を一本化したい企業 | 個別領域の専門性は担当者に左右される |
戦略・コンサル型は、キーワード設計や競合分析といった「頭脳」の部分に強みを持ちます。一方で、記事執筆やサイト改修は自社側で実行する前提のことが多く、社内に手を動かせる人がいないと提案が宙に浮きます。内部・テクニカル型は、クロールやインデックス、表示速度など技術的な土台を整えるのが得意で、ページ数の多いサイトほど効果を発揮します。
コンテンツ・記事制作型は、検索意図の調査から記事の企画・執筆・リライトまでを担う会社です。多くの事業会社にとって最大のボトルネックは「何を書くか決まらない」「書き切る人手がない」という点にあり、この型はそこを直接埋めます。総合代理店型は広告運用まで含めて任せられる反面、SEO単体の深さは担当チーム次第という側面があります。
自社の弱点を補う会社を選ぶのが鉄則です。すでに戦略が固まっているなら実行力のある制作型を、逆に何をすべきか分からない段階なら戦略まで描ける会社を選びましょう。強みが自社とかぶる会社を選んでも、伸びしろは生まれにくいものです。
依頼して後悔しやすい会社の見分け方
タイプの違いを理解したら、次は「避けるべき会社」の見分け方です。SEOは外から成果が見えにくいぶん、耳ざわりのよい約束で契約を迫る会社も残念ながら存在します。以下のようなサインが出ている会社は、慎重に判断してください。
- 検索順位を保証する、あるいは「必ず1位」と断言する
- 被リンクを大量に販売し、それを主な施策として提示してくる
- 施策の中身を説明せず、ブラックボックスのまま任せろと言う
- レポートが検索順位の上下だけで、流入や問い合わせに触れない
- 契約を急がせ、他社と比較する時間を与えようとしない
とりわけ順位保証は要注意です。検索順位はGoogleのアルゴリズムが決めるものであり、外部の会社が保証できる性質のものではありません。保証をうたう会社は、規約に反した手法（いわゆるブラックハット）に頼っている可能性があり、一時的に上がっても後で順位を大きく落とすリスクを抱えます。
Web担当者順位を保証してくれる会社のほうが、成果が約束されていて安心なのではないですか。
Writers-hub編集部
気持ちは分かりますが、実は逆で、保証をうたう会社ほど警戒したほうが安全です。Google自身も「サイトの掲載順位を保証すると主張する業者には注意が必要」と明言しています。健全な会社は保証ではなく、どんな施策で何を目指すかというプロセスを具体的に説明してくれます。そこを見比べてください。
依頼を検討する段階では、Googleが公開している一次情報にあたっておくと判断の軸がぶれません。SEO会社が必要かどうか、選ぶ際に何を確認すべきかを、Google検索セントラルが解説しています。
こうしたサインを踏まえると、順位保証をうたう会社は避けるのが無難という結論になります。約束が魅力的なときほど、一度立ち止まってその根拠を確かめておくと、結果的に遠回りせずに済みます。
関連記事：SEO会社の評価はどう見極めるか｜評判に頼らず自分で確かめる方法
失敗しないSEO会社の選び方
危険な会社を除いたうえで、残った候補から自社に合う一社をどう選ぶか。判断軸は5つに整理できます。
自社のボトルネックと支援範囲が噛み合っているか
最初に確認すべきは、自社が今いちばん詰まっている工程と、その会社の支援範囲が重なっているかどうかです。戦略が描けていないのに実行代行だけの会社を選んでも、方向性が定まりません。逆に方針は明確なのに、また戦略提案から始める会社に頼むと、時間と費用が二重にかかります。自社のボトルネックを言語化してから相談するだけで、ミスマッチは大きく減ります。
実績は「数字」より「事例の中身」で見る
「導入◯◯社」「流入◯倍」といった数字は目を引きますが、それだけでは自社に当てはまるかどうか分かりません。見るべきは、自社と近い業種や課題感の事例で、どんな状態から何をして、どう変わったのかという過程です。過程を具体的に語れる会社は、再現性のある方法論を持っている可能性が高いといえます。
記事制作まで一気通貫で任せられるか
戦略だけ立ててもらっても、記事を書き切れなければ成果にはつながりません。とくにコンテンツSEOでは、企画・執筆・入稿・リライトを回し続ける制作体制があるかどうかが、成否を分けます。戦略の設計から記事制作までを同じ体制で担える会社なら、方針と現場の意図がずれにくく、改善のサイクルも速く回ります。
レポートが順位止まりか、事業成果まで見ているか
月次レポートが検索順位の一覧だけで終わっている会社は、注意が必要です。本来見るべきは、流入がどれだけ増え、問い合わせや売上にどうつながったのかという事業成果です。順位はあくまで途中経過にすぎません。成果指標を一緒に設計し、そこに向けて改善提案をくれる会社を選びましょう。
費用と支援内容の釣り合い
料金の高い安いだけで判断すると、支援の薄い契約や、逆に過剰な契約を結んでしまいます。同じ月額でも、戦略だけの会社と、記事制作まで含む会社では中身がまったく違います。金額の裏にある「何をどこまでやってくれるのか」を並べて、初めて比較が成立します。
- 自社のボトルネックと支援範囲が重なっているか
- 近い業種の事例を、過程まで具体的に語れるか
- 記事制作まで同じ体制で任せられるか
- レポートが順位でなく事業成果を追っているか
- 金額の中身（支援範囲）を説明できるか
こうして軸を並べてみると、多くの事業会社にとっては「何を書くか」を決めるところから記事を作り切るところまでを、まとめて相談できる相手が現実的な第一候補になりやすいはずです。
何を書くべきかが、まだ固まっていませんか
自社のボトルネックが「そもそも狙うべきテーマが定まっていない」ことにあるなら、記事を量産する前に戦略設計から着手するのが近道です。検索意図の調査からキーワード設計までを、記事制作を前提に組み立てます。
関連記事：SEO対策会社の選び方｜依頼できる内容と費用相場、失敗しない見極め方
SEO会社の費用相場と料金体系の考え方
費用は多くの方が最初に気にする点ですが、SEO会社の料金は幅が非常に大きく、「相場はいくら」と一言で言い切れません。理由は、料金体系そのものが会社によって異なるからです。まずは代表的な3つの体系を押さえ、そのうえで金額を比べてください。
料金体系 | 主な課金の形 | 費用の目安 |
|---|---|---|
月額顧問・コンサル型 | 毎月の固定費 | 数万円〜数十万円／月と幅が大きい |
記事制作・コンテンツ型 | 記事単価や本数パック | 1本あたり数万円前後が一つの目安 |
成果報酬型 | 順位や流入の達成で課金 | 初期費用の有無や達成条件を契約前に確かめる |
月額顧問・コンサル型は、毎月定額で戦略設計や改善提案を受ける形です。支援が手厚くなるほど金額は上がり、記事制作まで含むかどうかで大きく変わります。記事制作・コンテンツ型は、記事1本あたりの単価や、月◯本のパックで契約する形が一般的です。単価は文字数や専門性、取材の有無で上下します。
成果報酬型は「成果が出なければ支払わない」と聞くと魅力的に映りますが、何をもって成果とするか（順位なのか流入なのか）の定義や、達成時の課金額を事前に詰めておかないと、想定外の費用が発生することがあります。契約前に、成果の定義と上限額を必ず書面で確認してください。
大切なのは、安さより「何にいくら使うか」の内訳を見ることです。同じ月30万円でも、戦略提案だけの30万円と、戦略から記事10本の制作まで含む30万円では、得られるものがまったく違います。総額ではなく、支援範囲あたりの費用で比べる習慣をつけましょう。
自社の予算に対して、どの体系がいちばん成果に近いのかは、狙うキーワードやサイトの状態によって変わります。ここで迷うなら、まず制作込みの見積もりを取って、支援範囲と金額を具体的に見比べてみるのが確実です。
SEO会社に相談する前に、自社で決めておきたいこと
SEO会社との相談は、自社側の準備が整っているほど密度が高くなります。丸腰で「SEOをなんとかしたい」とだけ伝えても、相手も一般論しか返せません。逆に、次の3点を整理してから臨むと、初回の相談から自社に踏み込んだ提案を引き出せます。
一つ目は、目的と成果指標です。問い合わせを増やしたいのか、採用の応募を集めたいのか、目的によって狙うキーワードも記事の設計も変わってきます。「検索順位を上げたい」ではなく「どの行動を、どれだけ増やしたいのか」まで言語化しておきましょう。
二つ目は、今ある資産の棚卸しです。既存の記事、アクセス解析のデータ、過去に試した施策とその結果。こうした情報を渡せると、会社側はゼロからではなく現状の延長線上で提案を組み立てられます。とくにアクセス解析を見られる状態にしておくと、初回相談の精度が大きく変わります。
三つ目は、予算と意思決定の体制です。使える予算の幅と、誰がいつ最終判断するのかを決めておかないと、良い提案が来ても社内で止まってしまいます。相談と並行して、社内の合意形成の道筋もつけておくのが得策と言えるでしょう。
準備が整っているサインは、次の3つがそろっている状態です。「順位」ではなく「増やしたい行動」で目標を語れる。既存記事とアクセス解析を相手に共有できる。予算の幅と決裁の流れが社内で固まっている。ここまで用意できていれば、どの会社に相談しても実のある議論ができます。
サイトが急にインデックスされないときの相談先
サイトが急にインデックスされなくなったときの原因調査をどの会社に頼むかは、Search Consoleの「ページのインデックス登録」レポートに出ている理由で決まります。理由がサイトの設定やサーバーにあるなら、相談先は内部・テクニカル型の会社です。設定に誤りがないのに登録されないページが増えているなら、記事の中身を見直せるコンテンツ・記事制作型の会社が相談先になります。
相談の前にSearch Consoleで開く3つの画面
原因調査を頼む前に自社で開く画面は、Search Consoleの次の3つです。上から順に見ると、相談先を決める材料がそろいます。
「手動による対策」レポートに、項目が出ていないかを見ます。手動による対策が行われると、サイトの一部かすべてが検索結果に表示されなくなるためです。項目があれば、レポートに書かれた問題をすべてのページで直してから、レポートの「審査をリクエスト」で修正した内容を伝えます。
「ページのインデックス登録」レポートで、未登録のページが増えている理由と、増え始めた日付を確かめます。登録済みのページが減ったのと同じ時期に増えている理由が、原因の手がかりになります。
減ったページの中から代表の1ページを選び、URL 検査ツールに入れます。表示されるのは、Googleがそのページを登録できなかった理由と、正規のURLとして選んだページです。「公開 URL をテスト」を使うと、今のページの状態も確かめられます。
未登録の理由ごとの相談先
「ページのインデックス登録」レポートに出る理由のうち、急な減少の原因になりやすい5つと、それぞれの相談先は次の表のとおりです。
レポートに出ている理由 | 疑う原因 | 相談先 |
|---|---|---|
サーバーエラー（5xx） | サーバーの停止や、負荷による応答のエラー | サーバーの管理者、サイトを作った制作会社 |
URL が robots.txt によってブロックされています。 | リニューアルや設定の変更で、クロールを止める指定が入った | 内部・テクニカル型の会社、サイトを作った制作会社 |
URL に noindex が指定されています | テーマやプラグインの設定で、登録しない指定がページに付いた | 内部・テクニカル型の会社、サイトを作った制作会社 |
重複しています。Google により、ユーザーがマークしたページとは異なるページが正規ページとして選択されました | canonical（正規のURLを示す指定）と、Googleが選んだページの食い違い | 内部・テクニカル型の会社 |
クロール済み - インデックス未登録 | 似た内容のページが多い、ページの中身が薄い | コンテンツ・記事制作型の会社 |
「クロール済み - インデックス未登録」は、Googleがページを読んだうえで登録しなかった状態です。クロールや登録を止める設定が原因ではないため、似たページをまとめたり中身を書き足したりする、記事の側の見直しが相談の中心になります。
原因を直した後は、レポートの「修正を検証」から Google に確認を頼めます。検証が終わるまでの期間は、通常2週間ほどです。
原因調査を頼むときに伝える3つの情報
原因調査を頼むときに会社へ伝える情報は、次の3つです。3つそろうと、相手は調べる範囲をすぐに決められます。
- 増えている理由の名前（レポートの表記のまま）
- 登録済みのページが減り始めた日付
- 減り始めた日の前後にサイトで変えたこと
サイトで変えたことの例は、リニューアルやサーバーの移転、プラグインの更新などです。日付の前後に変更があれば、調査はその変更の中身から始められます。
未登録の理由が、設定と記事のどちらの問題か迷っていませんか
Search Consoleの「ページのインデックス登録」レポートで増えている理由を1つ見せていただければ、サイトの設定を直す話か、記事の中身を見直す話かを、無料相談（オンライン30分程度）で一緒に切り分けます。
依頼から成果までの進め方
実際にSEO会社へ依頼すると、成果に至るまでは次のような流れをたどります。工程を知っておくと、契約前の相談でも「どこまで対応してくれるのか」を具体的に確認できます。
事業の目標、ターゲット、現状の課題を共有します。ここで成果指標（流入なのか問い合わせなのか）を決めておくと、後の評価軸がぶれません。
サイトの現状と競合を分析し、狙うべきキーワードと、それぞれに用意する記事の役割を設計します。ここがSEO全体の設計図になります。
設計に沿って、記事の執筆やサイトの改善を進めます。コンテンツSEOでは、この記事制作を止めずに回し続けられるかが要になります。
公開後、順位や流入、問い合わせの動きを計測します。順位だけでなく、事業成果につながっているかを合わせて見ます。
測定結果をもとに、伸び悩む記事を修正し、新たな記事を追加します。この改善の反復こそが、SEOで成果を積み上げる中心的な作業です。
Web担当者依頼してから成果が出るまで、どのくらいの期間を見ておけばいいのでしょうか。
Writers-hub編集部
一概には言えませんが、コンテンツSEOなら早くて3か月、本格的な成果は半年から1年ほどを見ておくと現実的です。検索エンジンが新しい記事を評価するまでに時間がかかるためで、この期間を短く見積もる提案には慎重になったほうがよいでしょう。逆に言えば、始めるのが早いほど成果も早く積み上がります。
成果までの時間軸を共有できているかどうかは、その会社が誠実かどうかを測る一つの目安にもなります。短期で劇的な結果を約束する会社よりも、時間はかかると正直に伝えたうえで、着実な進め方を示す会社のほうが信頼できます。
SEO会社に外注するメリットと注意点
自社ですべてを抱え込むか、外注するか。判断の前に、外注という選択肢の利点と注意点を整理しておきましょう。
- 専門知見を借りて、遠回りせずに施策を進められる
- 社内の人手が足りなくても、施策を止めずに回せる
- 優先順位を客観的に整理し、無駄な施策を減らせる
- 記事制作まで任せれば、企画から公開までの負担が減る
- 成果が出るまで時間がかかり、短期では判断しにくい
- 丸投げにすると、社内にノウハウが蓄積されにくい
- 支援範囲と成果指標を決めないと、期待値がずれやすい
注意点のうち「社内にノウハウが残らない」という懸念は、外注の仕方で和らげられます。制作の過程を共有してもらい、将来的に一部を内製へ移すことを見据えて契約すれば、外部の力を借りながら社内の力も育てられます。最初から完全内製を目指すより、外注と内製化を組み合わせるほうが、多くの企業にとって現実的な進め方です。
よくある質問
おおまかには、コンサルは「何をすべきか」を設計する頭脳の役割、記事制作は「実際に手を動かす」実行の役割です。ただし両方を担う会社も多く、境界は会社ごとに異なります。自社に必要なのが設計か実行か、あるいは両方かを整理してから相談すると選びやすくなります。
コンテンツSEOの場合、早くて3か月、本格的な成果は半年から1年が一つの目安です。検索エンジンが記事を評価するまでに時間がかかるため、短期での劇的な成果を約束する提案には注意してください。
可能です。多くのコンテンツ・記事制作型の会社は、記事単位や本数パックでの依頼を受けています。ただし、狙うキーワードの設計が固まっていない場合は、戦略設計から相談したほうが記事1本あたりの効果が高まります。
頼めます。内部・テクニカル型の会社の中には、月額の契約を結ばず、サイトの調査を1回だけ引き受ける会社もあるためです。見積もりを頼むときは、Search Consoleの「ページのインデックス登録」レポートで増えている理由と、減り始めた日付を伝えると、調べる範囲が決まりやすくなります。
二者択一で考える必要はありません。立ち上げ期は外注で成果とノウハウの型をつくり、運用が安定したら一部を内製へ移す、という組み合わせが現実的です。内製化の支援を受けられる会社を選べば、その移行もスムーズになります。
まとめ｜課題に合うかどうかが唯一の判断軸
SEO会社（SEO agency）は、呼び名こそ似ていても、得意領域はコンサル型・テクニカル型・記事制作型・総合代理店型と分かれます。選ぶうえでは、実績の数字や料金の安さではなく、課題に合うかどうかが唯一の判断軸です。自社のボトルネックを言語化し、それを埋めてくれる会社を選ぶ。順位保証のような耳ざわりのよい約束には近づかない。この2つを守るだけで、失敗の確率は大きく下がります。
サイトが急にインデックスされなくなったときは、Search Consoleで未登録の理由を確かめてから相談先を決めます。サイトの設定やサーバーの問題なら内部・テクニカル型の会社、ページの中身の問題ならコンテンツ・記事制作型の会社が、原因調査の相談先です。
私たち合同会社Writers-hubは、累計8,000記事以上を制作してきた記事制作の会社です。記事コンテンツの制作支援では、キーワード戦略の設計から、編集者・ライター・監修者のチーム編成、品質管理フローの構築までを受け持ちます。御社が詰まっている工程に合わせて支援の範囲を組み立て、記事を御社で回せる体制を一緒につくります。
自社に合うSEOの進め方を、まず整理したい方へ
狙うキーワードが決まっていないのか、方針はあるのに書き手が足りないのか。無料のオンライン相談（30分）で、どの工程から支援を受けるかを一緒に決めるところから始められます。
